社外からの評価

JTグループのサステナビリティの取り組みに対する社外からの評価をご紹介します。

CDP

企業の環境経営において、気候変動対策と水資源管理の両面で優れた取り組みと情報開示が評価され、CDPの最高評価「Climate Water A List 2025」 に選定されたことを示すロゴ。
サプライヤーとの協働を通じて気候変動対策を積極的に推進していることが評価され、CDPの「Supplier Engagement Leader 2025」 に選定されたことを示すロゴ。

国際的な環境情報開示のプラットフォームであるCDPより、気候変動と水セキュリティへの対応と戦略において優れた取り組みを行う企業として、2025年の評価において最高評価である「Aリスト」に選定されました。気候変動で8回目(7年連続)、水セキュリティで5回目の「Aリスト」選定となります。また、2025年の「サプライヤーエンゲージメント評価」(2026年7月公表)においては、最高評価の「サプライヤーエンゲージメント・リーダー」に7年連続で選定されています。

S&P/JPX Carbon Efficient Index

企業の温室効果ガス排出効率や環境情報開示の取り組みが評価され、「S&P/JPX カーボン・エフィシェント指数」 の構成銘柄に選定されていることを示すロゴ。

S&P/JPX Carbon Efficient Index(GPIFのESG選定指数の一つ)の構成銘柄に、同Indexが開始された2018年以降、継続して選定されています。

FTSE Blossom Japan Indices

企業のESGへの取り組みが評価され、「FTSE JPX Blossom Japan Index」 の構成銘柄に選定されていることを示すロゴ。
企業のESGへの取り組みが業種内で高く評価され、「FTSE JPX Blossom Japan Sector Relative Index」 の構成銘柄に選定されていることを示すロゴ。

FTSE JPX Blossom Japan Index(GPIFのESG 選定指数の一つ)の構成銘柄に、同Indexが開始された2017年以降、継続して選定されています。また、2022年4月にFTSE JPX Blossom Japan Sector Relative Index Statusの構成銘柄としても選定されました。同インデックスは、銘柄選定の基準として、気候関連財務情報開示タスクフォース(TCFD)の提言に沿って企業の気候ガバナンスや炭素排出強度を評価することで、低炭素経済への移行をサポートしています。

Morningstar Japan ex-REIT Gender Diversity Tilt Index

企業のジェンダーダイバーシティへの取り組みが高く評価され、「Morningstar GenDi J(Japan ex-REIT Gender Diversity Tilt Index)」のTOP CONSTITUENT 2025に選定されていることを示すロゴ。

2025年、Morningstar Japan ex-REIT Gender Diversity Tilt Index(GPIFのジェンダー・ダイバーシティ指数の一つ)の構成銘柄に4年連続で選定されました。

  • 2025年12月

Science Based Targets

企業の温室効果ガス排出削減目標が科学的根拠に基づき設定され、気候変動対策への取り組みが認められた 「Science Based Targets(SBT)」認定 を示すロゴ。

国際的イニシアティブであるSBT(Science Based Targets)イニシアティブより、2030年の事業活動由来のGHG排出量削減目標について、パリ協定に準じた削減目標であるとして、2022年に「1.5℃目標」の認定を取得しました。また、2050年までにバリューチェーン全体でGHG排出量をネットゼロにするという目標についても、新たにネットゼロ認定を取得しました。

  • 2025年10月

Top Employer

グローバルレベルで優れた人事・人材マネジメントや職場環境を実現している企業として評価され、「Top Employer Global 2025」 に認定されていることを示すロゴ。

JTIは、Top Employers Instituteから11年連続でGlobal Top Employerとして認定されています。

  • 2025年1月

EY’s Global Equality Standard(GES)認証

機会均等と公平な報酬制度に関する取り組みを評価され、Global Equality Standard(GES)の「Equal Opportunities and Equal Pay Certification(2024-2027)」を取得していることを示す認定ロゴ。

2021年、JTIは国際的な会計・税務・コンサルティング会社アーンスト・アンド・ヤングによる「Global Equality Standard」を取得した最初の多国籍企業の一つとなりました。これは、職場における機会均等と同一賃金について企業を評価する唯一の国際認証の一つです。2024年、再審査の結果、更新されました。

  • 2024年11月

Swiss LGBTI Label

LGBTQ+を含む多様な人材が安心して働ける職場づくりや公平な雇用慣行への取り組みを評価され、「Swiss LGBTI Label」認証を取得していることを示すロゴ。

2020年、JTIはSwiss LGBTI Labelを獲得しました。これはオープンでインクルーシブな企業や組織に与えられる認証です。

  • 2020年9月

The Guardian’s Global Diversity List

LGBTQIAネットワークや多様性・インクルージョン推進の取り組みが評価され、「Global Diversity List 2023」 に選出されたことを示す認定ロゴ。

JTIのLGBTIQ+従業員リソース・グループPRIDEは、LGBTIQ+インクルージョンの推進への貢献が認められ、ガーディアン紙のグローバル・ダイバーシティ・リスト2023に掲載されました。当グループの掲載は2020年の初掲載依頼、3回連続となります。

  • 2023年11月

PRIDE Index

LGBTQ+を含む多様な人材が働きやすい職場づくりやインクルーシブな企業文化の推進に取り組んでいることが評価され、「PRIDE指標2025 Gold」認定を取得していることを示すロゴ。
LGBTQ+に関する職場環境の整備だけでなく、社外との協働を通じた多様性・インクルージョン推進の取り組みを評価され、「PRIDE指標2025 Rainbow」認定を取得していることを示すロゴ。

2025年、JTはPRIDE指標で最高評価のゴールドを獲得しました。これはLGBTQ+など性的マイノリティの人々が働きやすい国内企業に与えられるもので、10年連続の受賞となります。
さらに今年は、自治体・NPO/NGO等、セクターを超えて協働推進する企業を評価する「レインボー認定」を、初めて獲得しました。

  • 2025年11月

日本HRチャレンジ大賞

人事・人材領域における先進的・革新的な取り組みを評価され、「日本HRチャレンジ大賞2024 イノベーション賞」 を受賞したことを示すロゴ。

人材領域で優れた新しい取り組みを積極的に行う企業を表彰する日本HRチャレンジ大賞において、JTの「多様性が尊重され、さまざまなバックグラウンドを持つ社員にとって働きやすい組織風土を醸成する優れた取り組み」が評価され、2024年にイノベーション賞を受賞しました。

  • 2024年6月

プラチナくるみんプラス

従業員の仕事と子育ての両立支援において優れた取り組みを行っている企業として、厚生労働省の 「プラチナくるみん認定」 を取得していることを示すロゴ。

JTは、子育て支援について高い水準の取組みを行うとともに、不妊治療と仕事の両立支援にも積極的に取り組む企業として、厚生労働大臣より「プラチナくるみんプラス」の認定を受けています。

  • 2026年8月

ホワイト500

従業員の健康維持・増進に積極的に取り組む企業として高く評価され、「健康経営優良法人2026(ホワイト500)」 に認定されていることを示すロゴ。

JTは、優良な健康経営を実践している法人として、経済産業省と日本健康会議が共同で実施する「健康経営優良法人2026(大規模法人部門、通称「ホワイト500」)に認定されました。同制度が開始された2017年以降、継続して認定されています。

  • 2026年3月

スポーツエールカンパニー

従業員の健康づくりやスポーツ・運動促進に積極的に取り組む企業として評価され、「SPORTS YELL COMPANY 2026」 に認定されていることを示すロゴ。

JTは、従業員の健康増進のためスポーツの実施に向けた積極的な取り組みを行っている企業として、スポーツ庁が実施する「スポーツエールカンパニー2026」に認定されました。2023年から4年連続の認定となります。

  • 2026年1月

JPX日経インデックス

人的資本経営や人材活用の取り組みで高く評価され、「JPX-NIKKEI Human Capital 100(HC100)」 の構成銘柄に選定されていることを示すロゴ。

2025年8月にJPX日経インデックス人的資本100の構成銘柄として選定されました。同インデックスは、JPX日経インデックス400の構成銘柄のうち、人的資本に関する開示や取組みを充実させている企業として、上位100銘柄が選定されるものです。