サステナビリティ sustainability

人を想い、
地域とのつながりや地球を大切にし、
持続可能な社会を築いていくことで、
ともに成長していきたい。
そんな想いから、
JTグループは事業を通じて、
さまざまな取り組みを行っています

トップマネジメントメッセージ

トップマネジメントメッセージ

JTグループの
サステナビリティ戦略

非財務情報の開示

Reduced-Risk Products

28

カ国にて、RRP（リスク低減製品）として、加熱式たばこや電子たばこを販売しています。

15

の新たな市場でRRPを展開しています（2018年比）。

Anti-illicit trade

32

億本以上の違法たばこが押収されました。

Agricultural Labor Practices

81%

直接契約、または葉たばこディーラー経由に関わらず、葉たばこを供給する全てのサプライヤーのうち、81%がAgricultural Labor Practices（ALP）の実施状況を報告しました。

ARISE

6,186

人の児童がARISE*プログラムを通じて学校に通い始めました。

*Achieving Reduction of Child Labor in Support of Education

Environment

CDP
Aリスト

気候変動、水セキュリティにおいて最高評価を獲得しました。また、サプライヤー・エンゲージメント・リーダー（気候変動）に初選出されました。

Human rights

人権リスクが高い9カ国において人権影響評価を実施しました。

Human resources

63

のJTグループ事業所が、Top Employers InstituteからTop Employerとして認定されました。

Community investment

50

億1,546万円を地域社会へ貢献しました。
2019年現在

サステナビリティの新着情報

2021/06/16

サステナビリティ

JTグループ人権報告書を発行しました。

2021/02/01

サステナビリティ

「新型コロナウイルス感染拡大に対するJTグループの地域社会への取り組み」を更新

2020/12/08

サステナビリティ

２年連続、気候変動および水セキュリティにおいてCDP最高評価「Aリスト」を獲得、TCFDの提言に賛同

2020/11/16

サステナビリティ

DJSI Asia Pacificの構成銘柄に7年連続で選定

JTグループ3つの基盤

人権の尊重

私たちは、JTグループ人権方針で表明しているとおり、JTグループおよびバリューチェーン全体における人権の尊重に取り組みます。
環境負荷の軽減と社会的責任の発揮

私たちは、事業活動のあらゆる場面において環境保全に努め、有益な変化を生み出します。

良質なガバナンスと事業規範の実行

私たちは、お客様、株主、従業員、社会の4者それぞれの満足度向上を追求するために、透明・公正かつ迅速な意思決定を推進します。

人財への投資

“人財の多様性こそ、競争力の源泉である”という認識のもと、従業員が果たすべき責任についてご紹介します。

たばこ事業のサステナビリティ戦略

たばこ事業のサステナビリティ戦略

たばこ事業

たばこ事業のサステナビリティ戦略を策定しました。

4つの注力分野

お客様の期待を上回る製品・サービスの提供（RRP）

品質、イノベーション、リスクの低減に注力し、お客様により多くの選択肢を提供します。
持続可能なサプライチェーンの構築

環境・社会面でのリスク低減に取り組み、サプライチェーン全体で透明性と責任ある行動を実践します。
事業を取り巻く規制への適切な対応と不法取引防止に向けた取り組み

公正でバランスの取れた規制策定に向けた政策立案に積極的に協力します。また、不法取引に対処するために各国政府との連携を強化します。

人財への投資

人財への投資を通じて、従業員や社会から選ばれる企業になることを目指します。

医薬事業のサステナビリティ戦略

医薬事業のサステナビリティ戦略

医薬事業

医薬事業のサステナビリティ戦略を策定しました。

加工食品事業のサステナビリティ戦略

加工食品事業のサステナビリティ戦略

加工食品事業

加工食品事業のサステナビリティ戦略を策定しました。

統合報告書

2019年度より、財務情報・非財務情報をあわせた、統合報告書を発行しています。
サステナビリティ アーカイブ

過去のサステナビリティコンテンツをアーカイブしています。
社外からの評価

JTグループのサステナビリティの取り組みに対する社外からの評価をご紹介します。
第三者検証

統合報告書等、Web上で掲載しているデータの一部は、第三者による検証を受けています。