Diversity, Equity & Inclusion

JTでは、多様な人財が継続的に活躍できる環境づくりを行うことが、持続的成長につながると考えています。私たちは、従業員一人ひとりの属性やバックグラウンドといったさまざまな違いを「競争力の源泉」となる「価値」と捉え、人財の多様性を大切にしています。そして、多様な人財が、属性や価値観の違いにかかわらず公正に扱われ、継続的に活躍できる環境づくりに取り組んでいます。

コンセプトムービー

ニュース

国際女性デー2026 啓発イベントを実施

障がい者週間2025 啓発イベントを実施

人権週間2025 人権標語の募集・表彰

「障がいの有無にかかわらず誰もが自分らしく働ける職場へ」インタビュー動画公開

国際男性デー2025 啓発イベントを実施

PRIDE指標2025 ゴールド受賞

PRIDE指標2025 レインボー認定

「育休で得られた大切なもの」インタビュー動画公開

イベント関連

2025/10/31

DE&I月間講演会を開催

ニュースの
記事一覧

取り組み内容

ジェンダーエクイティ　―女性の活躍推進―

ジェンダー平等の実現を事業上取り組むべき優先事項として掲げ、女性が能力を最大限発揮し活躍できる環境づくりを進めています。

JTにおける取り組み事例
トップのコミットメント

女性マネジメント比率を役員報酬の指標（KPI）に導入
役員・組織長による成長支援機会の創出、メッセージ発信

上司へのアプローチ

女性社員へのアンケートを元に上司向けガイドブックを制作・展開

個々人の状況に見合った成長支援機会の提供

外部研修派遣プログラムへの女性社員の派遣を継続的に実施

社内ネットワーキング

女性社員同士の交流や学びの機会を創出し、キャリア形成を支援
数字で見るジェンダーエクイティ

LGBTQ+ Inclusion

性自認や性的指向の違いを公正に扱う組織づくりを推進するため、同性のパートナーであっても配偶者と同様の各種社内制度を利用できるよう整備を進めるとともに、各種啓発活動を実施しています。

JTにおける取り組み事例
差別的言動の禁止

全従業員向け「ハラスメント防止に関するガイドライン」において、性的指向・性自認に関する差別的言動の禁止を明記

パートナーシップ認定制度

同性パートナーも法律上の配偶者と同等に扱い、住宅・育児・介護等に係る社内制度を活用できる環境を整備。利用にあたってのパートナー（※）認定には、公的証明は不要

※JTにおけるパートナーとは、いわゆる内縁関係やLGBTQ＋のパートナー等、配偶者と同様の方を指す

継続的な啓発活動

LGBTQ+の基礎知識や理解促進を目的としたe-learningの提供や情報発信、社内イベントを実施。また、LGBTQ+への理解と支援の意思を示した従業員をALLYとして認定し、レインボーバッジを配布（2025年11月末時点約3,300人）
職場環境の整備

誰でも利用できるトイレの設置を推進

障がい者の活躍推進

障がいの有無に関わらず、誰もが活躍できるインクルーシブな環境の実現を目指しています。採用においては本人の適性と能力を総合的に判断しており、所属先は多岐にわたります。

障がい者雇用の考え方
採用プロセスや評価基準は、適性・能力に基づいて公正に行います。

自分のキャリアについて能動的に考え・行動できるよう、制度や機会を提供します。本人と対話を重ね、障がい特性に応じた必要な配慮を行います。

従業員が障がいについて理解を深められるよう、機会を提供します。お互いを認め合うコミュニケーションを行います。
数字で見る障がい者雇用

働きやすい環境の整備

一人ひとりがその能力を最大限発揮し、組織パフォーマンスにつなげることができるよう、勤務場所・時間等の制約・働き方の志向性にかかわらず、自らに合った働き方を自律的に選択できる制度を整備するとともに、多様な人財の強みや能力が発揮されるよう、心理的安全性の高い職場づくりに取り組んでいます。

JTの代表的な社内制度
Family Leave

社員または社員のパートナーが出産、養子縁組のいずれかにより親となった場合、性別にかかわらず通算20週までの育児休職（育休）について有給休暇相当の取り扱いとし、社会課題である性別役割分業意識の解消を図るとともに社員の活躍推進及び仕事と家庭の両立を支援

Wellness Advance

仕事との両立に大きな影響を及ぼす可能性のある「性差に基づく健康課題」について、社員一人ひとりが性別にかかわらず自身の身体に向き合いながら、自分らしく働き続けられるための支援策を導入
リモートキャリア制度

育児介護等の制約がある場合に地方在住のまま本社業務に従事できることとし、モビリティ制約によるキャリア機会のロスを防止

配偶者海外転勤休職制度

パートナーの海外転勤に伴い、パートナーの勤務する場所に転居する場合は、最長6年間休職可能

組織風土醸成

DE&Iへの理解を深め、多様な価値観や背景を尊重する組織風土を醸成するため、講演会や啓発イベントを定期的に実施しています。

講演会の実施

外部講師による多様なテーマでの講演会

2024年12月障がい者週間講演会
「ある日ALSと診断されて」
一般財団法人すこやかさ
ゆたかさの未来研究所代表理事
畠中一郎氏

2025年3月国際女性デー講演会
「心の豊かさを育む顧客視点と
挑戦のマインド」
アマゾンウェブサービスジャパン合同会社
デジタルイノベーション・リード
松本肇子氏

2025年12月 DE＆I月間講演会
「SNS時代の“受発信力”」
白鷗大学特任教授（元TBSアナウンサー）
下村健一氏

※肩書きは講演会実施当時

※上記の他、つるの剛士さんによる男性更年期に関する講演会も実施
社員の声の発信

さまざまなバックグラウンドを持つ社員や制度利用者、その上司・同僚などの声を動画で紹介し、多様な働き方や価値観への理解を深める機会を提供
DE&Iに関する学びの機会の提供

独自のe-learningコンテンツや外部プログラムを従業員に提供
DE&I情報サイトの設置

組織風土醸成の一環として、「知る」「感じる」「広げる」をキーワードにしたDE&I情報サイトを設置し、社員インタビューや研修コンテンツ、風土醸成に向けたイベント情報など、多様な学びと気づきにつながる情報を提供

イベント

年間カレンダー

DE&Iに関連する記念日や啓発期間に合わせ、社内外でイベントの開催・協賛を行っています。また各職場では、有志メンバーの「DE&Iアンバサダー」が中心となり、DE&Iの取り組みを広げる活動を展開。拠点の声を本社へ届けるとともに、各職場での情報共有を推進しています。取り組みを通じて、誰もが働きやすい環境づくりを進めています。